サービスや商品の広告として利用される動画マーケティング。動画編集ソフトを用いれば簡単に動画制作できるため、身近な販促ツールとして利用されています。動画を作るには外注と自社制作の2つの選択肢がありますが、双方にはそれぞれメリットとデメリットがあります。どちらを選ぶべきか悩んでいる方に向けて、動画の外注と自社制作について詳しく紹介します。
動画を自社制作するメリットは、コストを抑えられることにあります。撮影機材や編集ソフトは必要ですが、撮影から編集までの作業は自分で行うため、余分な費用がかかりません。完成してから修正が必要になったときに、自社で対処できるのもメリットです。
関連部署とのコミュニケーションや、スケジュール調整といった意思疎通も、自社で一貫して行えるためスムーズです。制作時間を短くしたり、機密事項などの情報が外部に漏れるリスクを軽減したりすることができるでしょう。加えて、社内にノウハウが蓄えられていき、やがて資産として残せるのも利点の一つです。
一方で、自社制作するデメリットとしては、初期投資がかかる点が挙げられます。撮影機材や編集ソフトが必要になる上に、継続して制作しなければ元を取るのは難しいです。また、動画のクオリティが制作を担当した人の技術によって差が出る可能性もあります。初期費用がかかることを懸念して、機材のレベルを低い物にすると、動画の品質も落ちるでしょう。
作品のクオリティを一定のレベルに保つために、担当者の育成をしなくてはなりませんが、それにも時間と費用がかかります。たとえ経験者であっても、動画制作には撮影から編集にいたるまで色々な工程があるため、完成するまでに相当の手間がかかるでしょう。人的ソースを省くためにも、人材配置を工夫しなくてはなりません。
動画制作を外注するメリットは、クオリティが担保されることにあります。プロの力を借りることで、動画を制作して終わりではなく、動画を制作した後に商品をサービスや購入に結びつけられるようになります。
動画制作を専門に扱っている会社に依頼すれば、自社では出てこなかった斬新なアイディアを加えたり、客観的な視点から見たりすることができるでしょう。さらに、企画や撮影、編集、といった作業をアウトソーシングすれば、自社が負担する行程を減らせます。機材や設備を購入する必要もなく、制作費も安く済ませられます。
それに対し、外注費用がかかるのが、外注で動画制作を依頼するデメリットです。クオリティを上げるためには、その分コストがかかるので、費用対効果を意識しなくてはなりません。外注先は自社の従業員よりもブランド品や商品の知識がない可能性があるため、密にコミュニケーションを取り、お互いの認識の齟齬を減らす必要があります。自社の要望やコンセプトを詳細に伝えなければ、想像していたのと異なる動画に仕上がる可能性があります。外注する際は面倒がらず、丁寧に意思疎通を図ることが重要です。
また、スケジュールに関しても、自社で行うより柔軟に対応できないかもしれません。依頼する前に、「行程にどれだけ余裕があるのか」や、「スケジュールの変更に対応できる体制が整っているか」を確認しておくことをおすすめします。
外注と自社制作にはそれぞれメリットとデメリットがあるため、制作する動画の種類によって、どちらが向いているか異なります。例えば、マニュアルやイベント報告などの動画は自社製作の方が向いています。基本的に、クオリティよりも動画の内容を重視するものや、従業員に向けた映像、質よりもスピード感を重視している場合は自社制作で十分です。強いメッセージ性を込めたいときや、商品のサービス動画を制作したい場合にも適しています。
一方で、広告動画やブランディング動画は外注依頼が向いています。外注に向いているのは、顧客に「商品を購入したい」、「サービスを利用したい」という意欲を刺激したい場合です。動画が商品やサービスに興味を持ってもらう入り口になるため、クオリティの高さが重視されます。複雑なアニメーション動画であったり、大画面に映し出したりなど、高度な技術やノウハウが必要になるため、外注するのがおすすめです。加えて、動画の製作を行う技術や時間がない会社や、動画を通じた分析やマーケティングを行いたい場合も外注すると良いでしょう。
動画制作の基本的な流れとしては、まず企画から始まります。企画では目的と課題を明確にし、動画のコンセプトやゴール、メッセージ、見積書、スケジュールなどを考えます。そして、絵コンテの作成に移ります。リフやナレーション、映像カットなどが詳細に描き込まれた台本を用意し、クライアントの意見を聞きながらその都度修正。最終的にクライアントからOKが出たら、撮影やアニメ制作に入ります。
撮影には撮影場所の下見や、キャスティング、イラスト作成なども含まれます。撮影後は編集作業を行い、BGMや文字のテロップを入れたりします。編集が動画制作の工程の最後の工程であり、場合によってはスタジオを借りてナレーションを入れるなどして、動画を確認し、修正がなくなれば動画の完成です。
外注する際に注意するべきなのが、意図した内容とのズレです。動画制作会社の中には、動画制作を行っていると銘打っておきながら、社内に動画制作を行っているスタッフがいないケースがあります。そのような企業に依頼してしまうと、希望した通りの動画に仕上がらない可能性があります。
注意深く依頼先を選ぶのはもちろん、動画制作を依頼する際は、発注する前に動画を制作する目的やペルソナを明確にしておかなくてはなりません。「どんな内容にしたいか」だけでなく、ターゲットの年齢層や性別まで外注先に伝えておけば、コンセプトがズレるリスクを軽減できます。
加えて、外注先を選ぶときは、その企業の動画制作年数や過去の事例を教えてもらい、制作能力をよく検討するのもおすすめです。特にフリーランスの場合はどの動画のどの部分に携わった経験があるのか聞いておくと良いでしょう。編集にしか携わっていなかったり、撮影しかしたことがなかったりなど、一部分の作業しか行ったことがない場合、他の作業を任せるのはリスクが高いです。動画のクオリティを確保するためにも、実績を細かく確認しておくのは大切です。
【選定基準】2023年2月15日時点、Googleで「インタラクティブ動画」と検索した際に表示された全インタラクティブ動画プラットフォームを調査。Eコマースでの導入事例が多かった順に3社選定。Tig(35事例掲載)、MIL(6事例掲載)、Firework(3事例掲載)
Tigシリーズ
(パロニム社)
MIL
(ミル社)
Firework
(ループ・ナウ・テクノロジー社)
【選定基準】2023年2月15日時点、Googleで「インタラクティブ動画」と検索した際に表示された全インタラクティブ動画プラットフォームを調査。Eコマースでの導入事例としてHPに成功事例の掲載が多かった順に3社選定。Tig(35事例掲載)、MIL(6事例掲載)、Firework(3事例掲載)
(※1)(※2)(※3)2023年4月時点、それぞれ公式HPにて